大手メディアは世論調査の結果と政局ばかり報じ、政策論がまるで深まらない自民党総裁選。躍る発言やキャッチフレーズにとらわれず、各候補の政策を徹底的に検証してみて辛口採点してみた。真の保守主義の観点から、新型コロナウイルス禍に苦しむ日本を救う候補者は誰なのだろうか。

文章を読んで、「結局、何が言いたいの？」と思ったことはないだろうか。リモートワークの時代、伝わらない文章を書く人は、評価を落として損をする。しかし、「たった一つのルール」さえ守れば、文章はたちまち上手になる。特集『最強の文章術』の＃5では、コピーライターとして活躍する田口まこ氏が、文章で絶対に損をしない、「たった一つのルール」を伝授する。

毎日新聞社が大阪市にある自社ビルなどを信託銀行に譲渡し、210億円を借り入れることが分かった。販売部数の減少に歯止めが掛からない毎日新聞は、社員の早期退職などのリストラを進めてきたが、虎の子だった不動産も手放さざるを得なくなった。

人気グループ「AAA」のメンバー、そしてラッパーのSKY-HIとしてアーティスト活動を行ってきた日高光啓氏。「日本の音楽業界を変えていきたい。今変えないと間に合わない」と、2020年9月に「BMSG」を設立、起業して経営者となった。起業から2年半、さまざまな実績を積み上げているスタートアップ企業経営者、日高光啓氏とはどんな経営者なのか。日高社長に経営者としての今の率直な思いや悩みを聞いた。

今や先進国でも賃金の低い国になってしまった日本。ポップミュージシャンからジャズマンに大胆転身し、米国で活躍する大江千里氏は、「日本は賃金や物価が安くなるにつれ、保守的で閉鎖的な社会になっているんじゃないかな」と指摘する。

昨今ネット上でしばしば話題になる「おじさん構文」。「おじさん構文」は敬遠されがちだが、一方で支持を集めやすい「エモ文体」と「おじさん構文」には共通点があると筆者は指摘する。

昨年、『医療費控除で知らないと大損する「3つの極意」、国税庁作のエクセルに罠？』と題した解説記事を書いて、大きな反響があった。今年はその「国税庁作のエクセルの罠」が直っていて喜んでいたのだが、国税庁の申告サイトにまだ「罠」が残されていた。国税庁に悪気はないはずだが、気付かない人が大損する可能性が高いのは確かだ。医療費控除の「三つの落とし穴」と併せて解説したい。

奇々怪々な出来事としか言いようがない。JR西日本岡山支社の男性運転士が1分間の未払い賃金56円の支払いを求めてJR西日本を訴えていると、11月6日付の読売新聞が伝えた。一体どういうことなのか。

人気グループ「AAA」のメンバー、そしてラッパーのSKY-HIとしてアーティスト活動を行ってきた日高光啓氏は「日本の音楽業界を変えていきたい」と、2020年9月にマネジメント／レーベル「BMSG」を設立、代表取締役CEOに就任した。起業からわずか2年半で実績を重ねているスタートアップ企業経営者・日高光啓氏に3回にわたって迫るインタビュー。第3回は、ビジネス課題への向き合い方、そして今後の日本...

総務課長の座が急遽空くことになり、仕事ができる若手の主任を抜擢し、昇進の内示を出した。ところが、「課長になりたくありません」ときっぱり断られ、「どうしてもというなら会社を辞めます」とまで拒否されてしまったのだ。社労士に聞いたところ、最近はこのような相談が増えているという。最近、管理職になりたくない若年層社員が増えている理由とは？

9月4日の深夜に京都駅付近で起きた“乗客置き去り事件”がネットで話題です。投稿される大半の意見は、バス会社に批判的です。でも、三つの視点で考えると、私はバス会社は「正しい」と思うのです。実はこの問題、日本社会の大きな欠陥についての問題提起につながります。

「こんぴらさん」の呼び名と参道の785段（奥社まで1368段）もの石段で有名な、香川県の金刀比羅宮が、全国8万社の神社を包括する宗教法人、神社本庁の傘下からの離脱を決めたことが12日、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。背景には、不祥事や疑惑が続出する神社本庁への反発がある。

起業から2年半、音楽業界に新たな価値観をもたらし、実績を重ねているスタートアップ企業経営者・日高光啓（SKY・HI）氏。創業者としての覚悟、自身が考える「ビジネスがうまくいくときの仕事への向き合い方」について語った。

アニメ制作会社「ガイナックス」の社長が準強制わいせつ容疑で逮捕された。この事件では、『エヴァンゲリオン』の名を付した報道が数多くあり、これについて庵野秀明監督は強い憤りを感じているという。そこで今回改めて、庵野監督の特別寄稿を連載していく。第1回は、これまでのガイナックスとの関係や袂（たもと）を分かつまでの経緯などについて語る。

消費者金融会社への過払い金の返還請求を手掛け、積極的なテレビＣＭなどを行っていた弁護士法人、東京ミネルヴァ法律事務所が6月24日、東京地裁から破産手続きの開始決定を受けた。だが、今回の破産には、ほとんど知られていない深い闇がある。

お笑いコンビ・ハライチの岩井勇気さんが著書2作目となるエッセイ『どうやら僕の日常生活はまちがっている』を上梓した。前作『僕の人生には事件が起きない』は10万部を超えるヒットを記録。現在は、お笑いだけでなく、ゲームの原作やプロデュース、漫画の原作などマルチに活躍するが、努力したくないのが本音だという。「頑張らないように頑張る」、岩井さん独自の仕事やストレスとの向き合い方について話を聞いた。

日本の賃金や1人当たりGDPは韓国並みになった基本原因は“��安政策”をとったからだ。購買力が低下し、円高に対し技術革新で生産性を高めることをしなかったから競争力もじり貧になった。

マスコミが連日垂れ流す貴乃花親方バッシング。まるで集団リンチのような暴行事件そのものよりも、貴乃花親方の言動の方がはるかに問題だ、とでもいうような風潮が出来上がってしまっている。ここには、日本社会が蝕まれている重��な「病」が潜んでいる。

ジャニーズ事務所の手ぬるい「再発防止策」にマスコミが静観している様子には、あきれてしまう。ただ、このような「ジャニーズ危機管理」がこれからのスタンダードになっていくんだろうな、という予感もしている。

Netflixで配信され、世界的な大ヒットとなっている韓国ドラマ『イカゲーム』。日本では9月中旬からの配信され、英語圏以外のドラマがこれだけの反響を呼ぶのは珍しいと伝える海外メディアもある。その理由は3つある。

麻生太郎財務大臣は早々に否定したが、全ての国民に一律10万円の支給をもう一度行うべきだと、筆者は強く思う。その理由について、麻生大臣のような反対派の人が「再支給はありかもしれない」と思うような説明を目指す。

コロナ禍が浮き彫りにしたのは、日本の政治家が最悪という事実――そう話すのは、小説家の村上春樹氏だ。コロナから日本学術会議の問題、この国に必要なものまで語ったインタビューを、前編・後編の2回で届ける。

日本政府は、コロナ対策として現金給付や商品券の支給などを「かつてない規模で」検討しているようだ。コロナ経済対策として重要なのは、一時的生活保護の役割を果たし、同時に景気の下支えにもなる政策だろう。それは、ベーシックインカムそのものないし、「ベーシックインカム的」な政策であることが望ましい。

仕事ができず初歩的なミスの多い部下が、なぜか自信満々で、いくら注意やアドバイスをしてもなかなか本人の心に染み込んでいかない。つまり「デキない部下の方が自信たっぷりで、デキる部下の方がなぜか謙虚で不安が強い」――そう感じることはないだろうか。実は、そうした声は多くの職場で聞かれる。

国が、ワクチンに関するデマやフェイクニュースの「対策」に本格的に乗り出した。そう聞くと、「素晴らしいじゃないか！」と拍手喝采の人も少なくないかもしれないが、個人的には「ひどい悪手」という印象しかない。「国家権力が個人の言論を握りつぶしている」という民主主義的に最悪なことをしているからだ。

新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受け、閉店を余儀なくされる飲食店が増えている。そうした中、不二家は昨年末と今年3月に、それぞれ新業態の店舗をオープンした。不二家の狙いと勝算とは。

梨の妖精として8年前に登場してから一躍、人気キャラクターとなった「ふなっしー」。最近はテレビで見る機会がめっきり減ったが、全国各地で行うイベントでは相変わらずの大人気ぶりだ。なぜテレビからイベントへ活動の場を移したのか。長きにわたり人気を維持する理由はどこにあるのか。そして、近い将来に考えている驚きの計画とは。ふなっしー本人がすべて語った。

パナソニックが、バブル世代をメインターゲットにした大規模リストラに着手することがダイヤモンド編集部の調べで分かった。早期退職プログラムの一つである「割増退職金」の上限が4000万円に設定されるなど大盤振る舞いをする。それほどまでに、成果の乏しいロートル社員の滞留が戦力人材の活躍を阻むことが社内では問題視されていた。内部資料を基に早期退職プログラムの中身を明らかにする。

米アップルの共同創業者であり、iPhoneの生みの親としても知られる故スティーブ・ジョブズ。彼は生前、「営業出身の経営者はつまらない」と批判していた。特にメーカーでは、社長になるべきは営業畑かエンジニア畑か、といった議論が盛んだが、伝説の経営者がそのように断じた理由とは？

栄養ドリンクのCMから「疲労回復」の言葉が消えたことにお気付きだろうか？これは疲労の原因物質が発見され、研究が飛躍的に進展したからだという。この大発見を成し遂げた研究チームを率いる近藤一博教授に、話を聞いた。

ジャニー喜多川氏の性加害問題についてジャニーズ事務所が開いた記者会見は、日本中の注目を集めた。かつてジャニーズ事務所と孤独な戦いを繰り広げた元週刊文春編集長が、会見を見て感じた「課題」を語る。

国産ドローンを開発するＡＣＳＬが小型空撮ドローン「SOTEN（蒼天）」を発売した。高いセキュアと飛行性能を実現したSOTENは、インフラ点検や防災・災害対策、測量などでの活用を想定し、日本が抱える社会課題を解決することが期待される。そしてその先に見据えるのは、海外展開だ。日本発ドローンがいま、世界に飛び立とうとしている。

一説によると、日本の老眼人口は総人口のおよそ半数の7000万人超だという。眼の老化は15歳前後から始まるが、一般に生活に支障が出てくるのは40歳以降だ。3人に1人が65歳以上の高齢者という現状からすれば、老眼人口の多さも驚く話ではない。

ヒマを持て余すといいますが、仏教的には、ヒマという状態は、「仏道修行に挫折して、精進しなくなること」を指す言葉なのです。小人閑居して不善をなす。ヒマに任せて、人を憎んだりして、取り返しがつかなくなる前に、西原理恵子さんの言葉に耳を傾けてみましょう。　

「暇な女子大生」という怪物がネット界を徘徊している。自称・慶應大学の女子大生が、出会い系アプリで知り合ったエリート男性との情事を記録するという、いわば「ちんぽの食べログ」だ。昨年12月のアカウント開設以降、フォロワーはまもなく14万人に達しようとしている。

今年も文部科学省が「全国学力・学習状況調査」の結果を発表した。秋田県は、第1回以来、今年まで13年連続でトップクラスの結果を出している。その要因はさまざまあるが、ここでは三つに絞って紹介していきたい。

ダイヤモンド・オンラインで連載『山崎元のマルチスコープ』を毎週執筆してくださっていた経済評論家の山崎元さんが、1月1日に食道がんで亡くなりました。65歳でした。山崎さんは、2007年から15年以上にわたって同連載を執筆。投資家や一般読者の目線に立った、金融業界の“不都合な真実”に鋭く切り込む資産運用に関する記事を中心に、本当に幅広いテーマで世の中に情報発信や問題提起をしてくださいました。そん...

若い女性を風俗店勤務に追い込む「悪質ホスト」が社会問題となっている。ホストに対して多額の売掛を抱え、その支払いを迫られる女性が後を絶たない。18、19歳の被害者も増えているという。その支援を担う「青少年を守る父母の連絡協議会」（略称・青母連）には、今夏の設立以来、相談の電話が絶えない。青母連の代表を務める玄秀盛さん（67）に、ホストの悪質な手口や「売掛金禁止条例」の必要性について話を聞いた。

食品大手、江崎グリコで起きた大規模システム障害で、原因となったシステム刷新のプロジェクトを手掛けた主幹ベンダーがデロイト トーマツ コンサルティングであることが分かった。障害の影響で、主力商品の「プッチンプリン」などが出荷できない状況が続いている。プロジェクトの詳細や大幅遅延などの混乱の様子に加え、大失敗を招いたデロイトの内部要因も明らかにする。

“ここでしか読めない”『SPY×FAMILY』の制作裏話を作者の遠藤先生が明かしてくれました。熱心に作品を考察する読者に遠藤先生が伝えたいメッセージとは？

最近、「#おっさんビジネス用語」というハッシュタグが一部で盛り上がりを見せている。まとめサイトを見ると「あるある」と思わせる言葉が並ぶ。あなたは普段、どのぐらい使っているだろうか。

スーパーやコンビニエンスストアに行くと、有名な人気ラーメン店が監修したカップ麺や冷凍食品を目にすることがよくある。お店の「自慢の味」が忠実に再現されていて、しかも安価で手軽に食べることができてしまう状態だ。これでは、わざわざお店まで行って「本物」を食べる必要がなくなってしまう。そのようなリスクを冒してまで、なぜラーメン店は商品化に踏み切るのか。その実態を探った。

自主的にPCR検査を受けるならば、結果判明の2日前から休んで――。新型コロナウイルスの感染者が続出する伊勢丹新宿店で、三越伊勢丹ホールディングスが取引先の外部社員に示した「感染防止ルール」が反発を招いている。現場の従業員からは「事実上のPCR検査“阻止令”だ」との不安の声があがっている。

オートミールと聞くとどのような食材をイメージするだろうか？欧米の食卓に並ぶ味気ないシリアルを想像する人が多いのではないだろうか。そんなオートミールに今、新しい風が吹いている。低糖質でありながら、加工することでご飯の代わりにもなるのでダイエット食材として大注目だ。今回はそんなオートミールの食材としての可能性を探るとともに、どのようなアレンジがベストなのかを考えていきたい。

ダイヤモンド・オンラインで読者の反響が大きかった記事の中から、「今こそ読みたい1記事」をお届けする。有名経営者の知られざるエピソードや、意外なあの人の気になる発言、明日から使えるお役立ち情報が満載だ。今回は、2020年2月3日配信の『ふなっしーを最近テレビで見ない理由、「本人」ロングインタビュー』を紹介する。

「現場力」に支えられた「超人的」な列車運行で、長らく称賛されてきた京浜急行電鉄。だが、運行管理の中核を担う「運転主任」への負荷は大きく、さらに職人気質な上下関係や特殊な昇格制度などにより、運転主任間でのパワハラも深刻化している。過度のストレスやプレッシャーはヒューマンエラーを誘発しかねず、早急な改善が求められる。

これから始まる国立大受験・公務員試験の受験者必読！ 元ＮＨＫアナウンサーの超人気講師が、2000本の「失敗答案」から統計的に導いた「全試験共通の減点基準」初公開。 「なぜ、この書き方ではダメなのか？」「どうすれば、良くなるのか？」 Before→After形式で、明確な結論を出します。 国家公務員試験、地方公務員試験、教員採用試験、大学・大学院入試、大学の転部・編入試験、 マスコミ・一般企業...

政府要人だけに伝えられた航空業界の「2.5兆円の支援パッケージ」。巨額の要望は業界が未曾有の危機にあることを物語っていた。

仕事ができず初歩的なミスの多い部下が、なぜか自信満々で、いくら注意やアドバイスをしてもなかなか本人の心に染み込んでいかない。つまり「デキない部下の方が自信たっぷりで、デキる部下の方がなぜか謙虚で不安が強い」――そう感じることはないだろうか。実は、そうした声は多くの職場で聞かれる。

世界に大きなインパクトを与えたSFアニメ映画「GHOST IN THE SHELL/攻殻機動隊」。押井守監督は、この作品と当時の日本が、まだテクノロジー大国だったという時代感は無縁ではないと言う。そして今、世界で進むイノベーション競争に、日本企業が取り残されたような状況にあるのは、「僕に言わせれば当たり前の結果」と辛辣だ。

「1人1社しか受けられない」「学校の先生経由でしか就活できない」「内定辞退できない」――。これは高校生が就職活動する際に定められている“ルール”の一部だ。高校生の就職活動には、大卒者が知らない現実と大卒就活と全く異なる常識がある。

今国会は、相変わらず「新型コロナ対策国会」「野党によるスキャンダル追求国会」という様相で、そればかりがメディアに注目されている。しかし、その一方で、「コロナ禍」という惨事に便乗して、わが国の中小企業や社会・経済を大きく毀損するような法案が着々と準備され、順次国会に提出されている。

新型コロナウイルスの影響で、窮地に陥る外食業界。資金繰りにあえぐ、中小企業や個人店が増加しているが、大企業も例外ではなかった。上場外食26社の資金繰りを独自試算した「余命」ランキングでは、「いきなり！ステーキ」を展開するペッパーフードサービスの手元資金が2.2カ月しか持たないリスクがあることが明らかになった。

新型コロナウイルスの感染拡大は、実体経済に大きな傷を負わせている。倒産リスクが高まる中、企業の信用リスクを分析する倒産危険度（Ｚスコア）で、上場企業3784社を総点検し、危険水域と判断されたリスクの高い473社をあぶり出した。ここでは、まずワースト100を紹介する。

日本の平和と安全を守るため、謎の敵に立ち向かう新幹線変形ロボット「シンカリオン」が、一大ブームとなっている。ＪＲ東日本監修でキャラクターコンテンツプロジェクトが立ち上がり、今年1月からはテレビアニメが放映されている。

来月開催のフジロック。忙しくてなかなか予習ができない人のために、フジロックでブッキングを担当するSMASHの平田氏に、「今年のフジロックを存分に楽しむためにこれだけは押さえておきたい洋楽アーティスト」を挙げてもらいました。また、ブッキングの裏側や素朴な疑問などについてもお聞きしました。

ほぼ100％電子政府を達成し、スカイプをはじめ次々とスタートアップを生むことで注目されているエストニアだが、いま「視察」で殺到している日本人が、現地でひんしゅくを買っているという。その理由と、対策とは。

新型コロナウイルスワクチンの接種が進む一方で、重篤な副反応や健康被害については慎重な調査が必要となる。中でも接種後の死亡については、その死因究明が詳細に正しく行われることが重要だ。しかしながら、ワクチン接種後の死亡例については、そのほとんどがワクチン接種によるものなのかきちんと判定されていないままだという。ワクチンの安全な接種にも重要な、死因究明の課題とは何か。

ダイヤモンド・オンラインで読者の反響が大きかった記事の中から、「今こそ読みたい1記事」をお届けする。有名経営者の知られざるエピソードや、意外なあの人の気になる発言、明日から使えるお役立ち情報が満載だ。今回は、2020年2月3日配信の『ふなっしーの心に残った3つの仕事、「本人」ロングインタビュー』を紹介する。

東京都知事の小池百合子が思わぬピンチに直面している。小池がゴーサインを出した東京・明治神宮外苑地区の再開発を巡って反対の声が押し寄せているからだ。

「DXブーム」で特需に沸くIT業界。でも、現場では謎のDX商品を売ろうと暗躍するITベンダーに、無理解故にだまされる客、さらには、優遇措置目当てで「DX認定」に躍起になる企業も。大人気企画「IT業界インサイダー座談会」のメンバーが再々集結！実際にDX案件に関わる彼らが、今回も実態を赤裸々に語る。

企業名や実名を公表した上で、SNSでアカウントを設けることは今や珍しくない。所属する組織に影響が出ないよう、穏当なツイートを心がければ問題ないだろう。しかし、最近ではそのようなアカウントがしばしば炎上するケースを見かける。特に今年は、「人事」を担当するアカウントの炎上が続いている。

年間150公演以上のMCやイベント司会を務め、特に女性の韓流ファンから絶大な支持を受けているYumiさん。必ず盛り上がるトーク術のノウハウを明かした『初対面でも盛り上がる！　Yumi式会話力で愛される29のルール』（リンク）が現在、好評発売中です。 そして、今、気になる旬の人たちとの対談を連載、今回のお相手は、前回に引き続き、韓国男性ダンスヴォーカルグループ「SUPERNOVA（スーパーノバ...

唾液はどこから出ているのか？、目の動きをコントロールする不思議な力、人が死ぬ最大の要因、おならはなにでできているか？、「深部感覚」はすごい…。人体の構造は、美しくてよくできている――。外科医けいゆうとして、ブログ累計1000万PV超、Twitter（外科医けいゆう）アカウント8万人超のフォロワーを持つ著者が、人体の知識、医学の偉人の物語、ウイルスや細菌の発見やワクチン開発のエピソード、現代医...

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arucoシリーズ初の「ひとり旅」をテーマにした『地球の歩き方aruco 東京ひとりさんぽ』。本書で��、入りやすさや居心地のよさ、ひとり率などを総合した「おひとりさま度」をすべての物件に掲載。今回は、arucoスタッフが厳選した「おひとりさま度100％」の物件をピックアップして、ひとり時間を満喫できる1日モデルプランを提案します���

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誰とも戦わず、好きなことで効率的に結果を出すにはどうするか？ いま話題のプロデューサー佐久間宣行が「限られた時間」と「自分の得意」で付加価値を生み、ムダなことはやらずにコスパよく、戦わずにラクして速く成果を出すための力の入れ方、力の抜き方教えます。

ジュリー社長が辞任を決断したのは「性加害」の認定に加えて、自社のビジネスモデルを全否定するようなことまで認定されてしまったことが大きいと思っている。それは何かというと、ジャニー氏の「性嗜好異常」だ。

梨の妖精として8年前に登場してから一躍、人気キャラクターとなった「ふなっしー」。最近はテレビで見る機会がめっきり減ったが、全国各地で行うイベントでは相変わらずの大人気ぶりだ。なぜテレビからイベントへ活動の場を移したのか。長きにわたり人気を維持する理由はどこにあるのか。そして、近い将来に考えている驚きの計画とは。ふなっしー本人がすべて語った。

日本もいよいよ、新型コロナウイルスに対する緊急事態が宣言される局面を迎えようとしている。経済に対する打撃は免れないが、日本より先に新型コロナの泥沼に陥った米国からは、「ロックダウンで国民の行動を制限するしかない」という声が上がる。感染拡大が顕著な米ニュージャージー州で、感染症専門医として勤務する日本人医師・斎藤孝氏に話を聞いた。

コロナ・パンデミックは、「医療は商品である」という原理の無効性を可視化させた。そう語るのは、思想家の内田樹さんと医師の岩田健太郎さんだ。二人の対談が収められた『コロナと生きる』（朝日新書）から、なぜアメリカのパンデミックは収束しないのか、その背景について紹介する。

緊急事態宣言が解除され、日常を取り戻しつつある日本社会。そんな中、世界的に見てコロナの被害が小さかったのは、日本人のマジメさや清潔さによるものという声が広まっている。「日本モデル」は本当に成功したのか。楽観論に潜む「勘違い」の不安を考察する。

旧統一教会だけではなく、日本政府、政治家、マスコミなどが国民の信用を失っているのに対して、山上容疑者だけは評価が上がっています。ただ、この現象は「日本はテロに屈している」ということを示しているのです。

台湾市民にとっては長年、中国との武力衝突の可能性よりも、自然災害の方がはるかに高い関心事だった。だが現在、中国の攻撃に対する懸念が市民の間で確実に広がっている。

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日本糖尿病学会学術集会が開催直前になってウェブ取材を有料化した。取材についても規制だらけ。その閉鎖性は、欧米の学会の姿勢と対極にある。

新型コロナウイルスの感染拡大に伴うインバウンド客の“蒸発”と臨時休業で、百貨店業界は売り上げが8～9割減と危機的な状況に陥っている。日銭商売ながら固定費率が高く薄利のため、資金の手当てがなければ、手元の現預金は5～8カ月程度しか持たないことがダイヤモンド編集部の試算で明らかになった。

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国産ドローンを開発するＡＣＳＬが小型空撮ドローン「SOTEN（蒼天）」を発売した。高いセキュアと飛行性能を実現したSOTENは、インフラ点検や防災・災害対策、測量などでの活用を想定し、日本が抱える社会課題を解決することが期待される。同社代表取締役社長の鷲谷聡之氏と、電力設備点検でのドローン活用を進めるグリッドスカイウェイCEOの紙本斉士氏がドローンの可能性について語り合った。