DIGIDAY JAPANは11月1日、「DIGIDAY BRAND LEADERS 2024」を都内で開催する。 今回のイベントのテーマは「DRIVE RESULTS.〜経営視点のマーケティング〜」。マーケティングの領 […]

日曜日の午後。仕事がはじまる月曜日のことを考えると憂鬱になる。そう感じているのはあなただけではない。新型コロナウイルス禍を機に、俗にいう「 日曜日 の恐怖（The Sunday Scaries）」を感じている人々が、米国の労働者のあいだで増えている。特に、若い世代のあいだでだ。

パートタイムのイベントマネジャーとして働くリネイ氏（仮名）は、目前に迫る資金調達の問題解決に当たるため、 休日対応 に追われていた。幼い息子とプールで遊ぶヒマもない。そろそろ潮時。そう悟った瞬間だった。

Appleが待ち望んでいた規制がついに実施される。これにより、ビジネスモデルが再構築され、モバイル予算が見直されるなか、それに続く混乱において、勝者と敗者が生まれてくる。その結果、誰がもっとも利益を得て、誰がもっとも損失を被るのか？ DIGIDAYは次のように考える。

メディア業界がミレニアル世代をターゲットに10年近く磨きをかけてきたオーディエンス戦略はZ世代には通用しない。多くのパブリッシャー、マーケターはそのことを知っている。本ガイドでは、Z世代を含めた関係者たちへのインタビューをもとに、Z世代のメディア消費習慣を包括的に見ていきたい。

あらゆる形態・規模の企業が、いまや列をなして「メタバース専門家」の獲得に乗り出している。この言葉は世間一般にも徐々に浸透しつつあるなか、多くの企業が取り残されることへの恐怖に襲われ、メタバースの専門家に助けを求めようとしているが、問題がひとつある。果たしてその専門家が本物なのか否か、どう見分けるのかという点だ。

インテリアデザイナーからファッションアイコンへと変身を遂げたアプフェル氏。100歳の誕生日の5日前、8月24日にゼニオプティカル（Zenni Optical）と協働したアイウェアの新コレクションを発表した。このコラボは、昨年末、ゼル側がアプフェル氏の代理人からコールドコールを受けて始まったという。

先月第1四半期の収益が発表された際、株式公開されているゲーミング企業やeスポーツ企業は、収益の成長とオーディエンスの拡大を強調し、自分達の成功が続いていることを示そうとした。しかし、実際はゲーミング企業やeスポーツ企業の多くはまだ黒字になる方法を見つけていない。

オンラインゲーム・プラットフォームのRoblox（ロブロックス）は今年3月の上場後初となる四半期で好業績を上げている。すでに一部の広告主の関心を集めつつあるRobloxだが、まだ業界全体には知られていない。同社がいま、メディア・IT分野を席巻する有力企業とみなされているのはなぜか。業績に基づく要点をまとめた。

Googleは6月24日、同社の人気ウェブブラウザ「Chrome」におけるサードパーティCookieの廃止期限を、当初の2022年1月から2023年後半まで延長したと発表した。本記事では、GoogleがCookieの廃止を保留するという決定に至った理由について、わかっていることをまとめる。

メタバースの台頭を機に、最新のトレンドに乗り遅れまいとするブランドから、広告費を稼ごうと画策する企業が続々と現れている。ブランドとしては、ブームにあやかりたいだけの企業から、バーチャル環境で一定期間、安定して事業を展開してきた経験豊富な企業を確実に見極めなければならない。

「ディープなソーシャルデジタルスペース」というメタバースのコンセプトは、Fortniteのはるか以前から存在している。Habboなどの初期のソーシャルゲームが、山のようなバーチャルアセットの数々と、何十年にも及ぶユーザーとの歴史によって、何年も前からメタバースを密かに構築していたのだ。

ゲーミング分野は広告業界で大きな注目を集めているかもしれないが、最近の出来事が示すように、ゲームの世界には見誤ることが許されない深刻な側面が存在している。ここ数週間、アクティビジョン・ブリザードの持つ非常に悪質な労働文化が暴露され、ゲーム業界やeスポーツ業界は「危機対応」に追われる状況に陥っているのだ。

インドネシアとベトナムで起きた工場閉鎖の後、大規模なサプライチェーンの遅延が発生しているのにもかかわらず、 ナイキ はデジタルでの売上が好調で、全体的な収益も増加している。9月23日、総収入が前年比16％増加したことと、北米のデジタル販売が40％増加したことを発表した。

これまであまり注目されていなかったのが、在宅勤務が身体の健康に与える影響だ。保険会社のブリーズ（Breeze）が最近行った調査によれば、不安や抑うつだけでなく、疲労、身体の痛み、頭痛、消化器の異常、高血圧などの身体的な不調も労働者の懸念事項になっているという。米・エージェンシーたちの取り組みを追った。

2021年は、「ブロックチェーン」「NFT」「メタバース」など、メディア業界の辞書に新たなバズワードが次々と登録されました。そして、それらすべてを包括する「Web3」という言葉も生まれました。次の時代のインターネットを表す最新の呼��名です。いつものQ&Aシリーズで解説します。

専門職の労働人口、それも特に25～40歳のミレニアル世代と24歳までのZ世代は、フルタイムの仕事や1人の上司といった概念をますます拒絶し、一度に複数の仕事を掛け持つ「多職（Polywork）」を好むようになりつつある。

パンデミックはすべての人のビジネスを混乱させてきたが、 Z世代 と彼らよりも経験豊富な職場の人々とのジェネレーションギャップは、仕事の満足度や出張、さらには上司の年齢に至るまで、いまも変わることなく存在する。

何カ月にもわたる憶測と混乱のあと、Apple待望のプライバシー保護強化施策が実行されます。とはいえ、まだ逃げ出す必要はありません。少なくとも、AppleのATT（App Tracking Transparency）機能について知っておくべきことをまとめた、この入門書を読むまでは。以下、Q&A形式でお届けします。

インフルエンサーマーケティングの勢力図に変化が起きようとしている。インスタグラムのインフルエンサーよりも、TikTokのクリエイターをキャンペーンに（インフルエンサーとして）起用するブランドが増えているのだ。そしてこの傾向は、特にZ世代をターゲットとするブランドに強い。

日本郵政株式会社は2021年3月、約1500億円で楽天株式の8.32％を取得すると発表。日本郵政と楽天は、共同物流センターや共同集配所を構築することになった。楽天はさらに、全国500カ所以上の郵便局の屋上に楽天モバイル事業の基地局を設置し、カバー率の向上を図る。この提携がAmazonとの戦いにもたらす影響とは？

eスポーツ組織はファンエンゲージメントを生み出し、ブランドパートナーシップを確保するため、格闘ゲームコミュニティとの関係を活用している。強力なブランドアイデンティティを確立したいeスポーツ組織にとって、格闘ゲームは未開拓の肥沃（ひよく）な大地なのだ。

米国のラグジュアリー小売店の店頭に偽造品が出回るようになり、ブランドと小売業者は、セキュリティとトラッキングにますます大きな関心を寄せるようになっている。その解決策となるのは、商品にあらかじめRFIDタグやNFCタグ、あるいはデジタルツインを装備することだと言う人もいる。

パンデミック後の世界で、組織がハイブリッドな働き方を模索するなか、 週4日勤務 という考えが支持を広げつつある。1日少なく働いても給料が減らないのであれば、こうした現象は理解できるし、すでにこの新たな制度を導入している企業も見られ���。

ゲームがメインストリームの文化やエンターテインメントの柱となるのに伴い、eスポーツ組織が急増している。ブランドやマーケターは、このように多種多様な選択肢のなかから、慎重に相手を選ぶ必要がある。そこで米DIGIDAYでは、ほかと一線を画す成長中のeスポーツ組織を見分ける方法を専門家に聞いた。

アクセンチュアは1月18日、デジタルテクノロジーを駆使した新たなイノベーション創発拠点、「アクセンチュア・イノベーション・ハブ東京」開設を発表した。大企業、スタートアップ、行政・大学機関などさまざまな外部組織と同社の多様なプロフェッショナル人材による共創の場を提供し、日本発のイノベーション創出の促進を目指す。

いまや、マーケティング活動に欠かせない存在となった インフルエンサー マーケティングだが、盛況の一方で見られているのが業界の「多重下請構造化」だ。一部ではインフルエンサーに適切なフィーが支払われず、彼らのモチベーションやパフォーマンスの低下といった事態が起きている。

リンクトイン（LinkedIn）の調査によると、通勤時のコロナ感染に不安を感じる従業員は約4分の1を占めるという。職場における新型コロナウイルス感染症の脅威は、オフィス再開にまつわる懸念にとどまらない。日々の通勤もまた労働者たちに、大きな重荷としてのしかかる。

パンデミックからの回復途上の段階でありながら、エルメス（Hermès）のバッグの売れ行きは好調であると報じられている。不安定で不確実な経済状況のなかで、価値が高まり続けているハンドバッグに投資するのは安全な賭けだというわけだ。さらに、中古で購入した場合のリセールバリューの上昇も、他ブランドをしのぐ。

アドバタイジングウィークアジア2018（Advertising Week Asia 2018）に、メディアアーティストであり、筑波大学准教授を務める落合陽一氏が、「日本再興戦略～広告業界が取るべき未来戦略とは」と題されたセッションに登壇した。現代の魔術師は、現代の広告をどのように捉えているのか？

アスレチックフットウェアブランド、ホカオネオネ（Hoka One One）はコロナ禍中の成長を受け、さらなるグローバル展開を計画している。同社トップのウェンディ・ヤン氏は、ファッション界との独自コラボを次々に展開する理由や、マーケティングにおける高機能性とアクセシビリティのバランスの重要性について語ってくれた。

eスポーツのスポンサーシップ事業が苦境に立たされている。2017年から2020年にかけて、eスポーツチームはほとんど自己陶酔的な強気の売り込みを展開し、ブランドもその売り込みに飛びついた。いまやこうした売り込みは鳴りを潜め、スポンサーたちもeスポーツ向けの予算支出を相応に減らすべきかと考えはじめている。

「メタバース」という用語はSF作家のニール・スティーヴンスン氏が1992年に創作したものです。メタバースにはさまざまな解釈がありますが、今回は、メタバースとは純粋に何なのか、なぜゲーム業界やハイテク業界の幹部やクリエイター、大手ブランドまで誰もが興奮するのかについて、一問一答形式で説明しましょう。

資生堂ジャパンの服部裕子氏は、フェイスブック ジャパン社のイベントで、同社のスキンケアブランド「レシピスト（recipist）」のマーケティング戦略について語った。ミレニアル世代の女性をターゲットとするレシピストでは現在、一切テレビCMを利用しておらず、完全にインスタグラムを軸とした施策を展開しているという。

アドバタイジングウィークアジア2018（AWAsia 2018）おける最大の目玉のひとつが、「グローバル基調講演シリーズ：CEO’s Talk 水島正幸 Meets 山本敏博」だ。本記事では、電通（山本氏）・博報堂（水島氏）両社のCEOが相まみえる、この歴史的セッションの内容を全文書き起こしでご紹介する。

フィットネスバイクを手がけるカプティ（Capti）は、フィットネスを仮想世界・メタバースにもたらそうとしている。同社のゲーム化されたサイクリングプラットフォームはアンリアルエンジン（Unreal Engine）に組み込まれており、既存の仮想世界との互換性を備えている。

いま、Googleはラストクリックに基づく広告パフォーマンスの測定から広告主を遠ざけようとしている。分析モデルを使って広告結果を測定するアプローチへシフトしたほうがいいと、広告主の説得を試みるGoogleだが、必ずしも全社が首を縦に振るとはかぎらない。

マーケターもファウンダーもVCも、誰でも バズワード を使いたがる。そして今年はバズワードの当たり年。D2Cブランドの支援に定評があった投資家たちはWeb3に狙いを付けた。でもWeb3って何だろう？　モダンリテール編集部は小売業界で流行っている最先端バズワードを何時間も（はちょっとオーバーかも）かけて翻訳した。

業界を代表するeスポーツ団体Faze Clan。特別目的買収会社（SPAC）と7億2500万ドルの合併を経て上場してからというもの、同社のイメージは大きく損なわれ、資金面やカルチャー面の問題がにわかに注目を集めはじめた。その結果、マーケターがFaze Clanとの仕事にますます慎重を期するようになっている。

マーケティング企業の幹部らは、コロナ変異株がもたらすストレスや、パンデミックによって続く不確実な状況、そして第4四半期ならではのストレスを踏まえ、従業員の健康を維持すべく休暇や特典を増やしている。eコマーススタートアップのボルト（Bolt）もそのひとつだ。

Twitterが復活を遂げている。2月8日に発表された第4・四半期決算では、2013年の上場以降初となる、9107万ドル（約100億円）の黒字化に成功。パブリッシャーを中心に、再び注目を集めているようだ。Twitter Japanで広告事業担当本部長を務める味澤将宏氏に話を聞いた

コムエクスポジアム・ジャパンでは、毎年ad:tech tokyoや各種サミットなどに参加した広告主に対して、翌年のマーケティング活動に関する「企業が注力するマーケティング」アンケートを行っている。ここでは、その集計結果などから、2022年の業界について考えていきたい。ーー中澤圭介氏による寄稿。

スターバックスやダンキンドーナツ（Dunkin’ Donuts）などのチェーン店で、季節限定商品が流行している。新商品の発売や、これまでよりも期間限定商品の販売期間を延長するといった試みを積極的に行うことで、実際、客足が徐々に回復しているケースもあるのだ。

1体に約30万円もする、家族ロボット「LOVOT（ラボット）」がいま、売上を伸ばしている。その好調さを生んだ理由として、利用ユーザーのSNS投稿が増えたことが挙げられるという。そうした顧客のSNS投稿を活性化させる「起点」と、同ブランドのCMOを務める西井敏恭氏が位置づけているのが、「カスタマーサクセス」だ。

TikTokがティーンエイジャーに人気のある、ダンスの短尺動画を投稿するアプリという印象を脱して久しい。一方で、広告プラットフォームとして捉えた場合のTikTokは、まだ不透明な部分も多い。そんなTikTokを読み解くヒントになると思われるのが、「コンテンツファン消費行動調査」だ。

競技ゲーミングのキャンペーンは現在、ケロッグ（Kellogg’s）のほとんどのブランド向けメディアプランで、テストではなく重要な要素になっている。 ケロッグは、より多くの広告費をeスポーツにシフト。所得の高い […]

カンヌライオンズでは、毎年、やり玉に挙げられる参加者が変わる。まずはクライアント、続いてメディア企業、次がアドテク企業で、その次がメディアエージェンシーだった。今年はどうやらコンサルタントの年になりそうだ。

eスポーツの隆盛によって、昨今は「プロゲーマー」も職業として認知されつつある。だが、eスポーツという言葉もなく、今ほど職業としての選択肢がなかった10年以上前からゲームイベントでマイクを握り、「実況者」として活動してきたパイオニアがいる。Twitch Japanスタッフであり、現役実況者の「アール」氏���。

マーケティングの施策が複雑化すればするほど、データとは単なる数字や情報ではなくなり、その捉え方がマーケティングを成功に導く鍵にもなりつつある。DIGIDAY BRAND LEADERS 2023で、バスケットボール女子日本代表チームを率いる 恩塚亨 ヘッドコーチが、自身のデータ哲学を語った。

D2Cカテゴリーを象徴するブランドが卸売りや大企業への販売を行っている。ということは、これらのブランドはもはやD2Cの枠にフィットしないということだ。その結果、D2Cは存在の危機に直面している。

パブリッシャーがこぞってプラットフォーム上の分散型メディアモデルに傾倒するなか、ブルームバーグ（Bloomberg Media）のCEO、ジャスティン・スミス氏は警鐘を鳴らす。プラットフォームを完全に無視するという選択肢はありえない。だが、パブリッシャーは使うプラットフォームを慎重に選ぶべきだと、彼は言う。

D2C（Direct to Consumer）のマーケター勢がより多様なマーケティングミックスを求め、DM（ダイレクトメール）に目を向けている。ただ、インスタグラム（Instagram）とFacebookを主食に成長してきた彼らにしてみれば、分析手段が圧倒的に少ないメディアへの適応は、かなりの困難を伴うようだ。

TikTokがティーンエイジャーに人気のある、ダンスの短尺動画を投稿するアプリという印象を脱して久しい。一方で、広告プラットフォームとして捉えた場合のTikTokは、まだ不透明な部分も多い。そんなTikTokを読み解くヒントになると思われるのが、「コンテンツファン消費行動調査」だ。

12月10日、DIGIDAY［日本版］は、1dayイベント「HOT TOPIC / インフルエンサーマーケティング」を開催。冒頭のセッションを飾ったのは、エンターテインメント企業、LDHの長瀬次英氏だ。インスタグラムと日本ロレアルで、インフルエンサーマーケティングを実践してきた同氏に、その極意を語ってもらった。