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中身が子供な若手?中堅?理系研究者です😇物理とかの界隈に生息中。適当につぶやいてますので本気にしないで下さい。犬好きです。大学の中の人。時々吠えます、犬なので。あと時々村上春樹が出ます。
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「disposable」(使い捨て)―。記事に衝撃的な見出しを掲げたのは、イギリスの科学雑誌ネイチャー。誰も...
2018年暮れもストックホルムの出来事に注目が集まった。免疫チェックポイント阻害剤という新しいがん治療薬を開発した本庶佑・京都大学特別教授がノーベル医学生理学賞を受賞したからだ。平成時代に自然科学系のノーベル賞を受けた日本出身者は18人を数える。このノーベル賞「ブーム」は続くのか。ここ30年ほどの自然科学研究と日本の科学技術政策の動きを重ね合わせて見えてくるねじれた関係は、私たちの期待を裏切...
国立大学の法人化20年2004年4月に国立大学が法人化して20年がたった。大学の自由度を高め、研究の充実を目指したが、日本の研究力は世界4位から13位に転落した。一方で大学発スタートアップの活躍、産学連携の増加など前向きな動きも出始めた。「科学技術立国」への反転攻勢に向けた糸口を探る。「トップ10%論文が少ない日本はイノベーションの種が枯渇しており、経済にも影響する」。3月11日、東京大学の
霞が関の若手官僚が「法案ペーパーをつくる技術」の継承に奮闘している。通常業務では、おなじみの米マイクロソフトの「ワード」を使うことが多いが、法案作成には懐かしのジャストシステムの「一太郎」を活用する。一太郎を使いこなせる人材が少なくなるなかで、職人芸を伝承する工夫が重ねられている。「ミスの原因は業務負担に加え、ソフトの操作に慣れていないことも一つ」。2021年に相次いだ法案のミスについて、業務
ノーベル賞候補としても名高い東京大学の古澤明教授の研究室から、光量子コンピューター開発を目指すスタートアップがスピンアウトしました。世界中で熾烈な競争が繰り広げられる量子コンピューター開発現場での勝ち筋と戦略を聞きました。
伊藤公平・慶応義塾長の提案や、東京大など国立大での値上げの動きに反対だ。低~中所得家庭にとっては1万~2万円が非常に重い。キッズドアが無償の学習会を通じて支援する困窮世帯の子どもが高等教育から排除されてしまう。特に地方大が値上げに踏み切ると、影響は大きい。受験にもお金がかかり、生活費や教材費など授業料以外の負担も大変だ。大学の先生からは、経済的な理由でゼミ合宿に参加できない学生がいると聞く。授
財務省の神田真人財務官が主催した、国際収支の構造変化を巡る有識者懇談会が2日、報告書をまとめた。貿易・サービス収支の赤字が広がる現状を問題視し、生産性の向上や再生可能エネルギーの供給拡大を通じて、海外から日本に投資を呼び込む必要があると訴えた。懇談会は大学教授やエコノミストなどが参加した。神田氏は同日、記者団に「国際収支をレンズにして日本経済の課題を洗い出し、処方箋を議論した」と懇談会の狙いを
全国86の国立大学でつくる国立大学協会の永田恭介会長(筑波大学長)らが7日、記者会見を開き、国立大の財務状況が危機的だとして、「もう限界です」などと国民に予算増額への「理解と協働」を訴える異例の声明…
今年のノーベル物理学賞の受賞が決まった米プリンストン大の真鍋淑郎さん(90)。米国の自宅での取材や記者会見で語った印象的な言葉を拾った。■受賞が決まった感想 「研究を始めたころは、こんな大きな結果を…
円相場が荒れている。一時は、1ドル=160円を突破。円安には歯止めがかからぬものと思われた。…
政府は27日、国家公務員の博士号取得者が2022年4月1日時点で2274人だったと発表した。内閣人事局と内閣府、文部科学省が各府省庁を対象に初めて調査した。およそ29万人いる全常勤職員の1%にあたる。博士人材のうち4割ほどが研究職、3割弱が行政職、2割ほどが教育職に就く。全体のおよそ3分の2にあたる1500人が入省前に博士号を取得していた。府省別にみると防衛省が621人で最多だった。厚生労働
「2000年以降、CO2は増え続けていますが、温暖化のペースは緩やかです」。「『気候変動の真実』私はこう読む」3回目は、気象学者の田中博さん。温暖化研究は次第に政治色を強め、一つの見解に集約されていったそうです。
文部科学省の科学技術・学術政策研究所がこのほどまとめた「科学技術指標2024」によると、他者の論文からの引用数が上位10%に入る「注目論文」の数で日本は23年版と同様に13位にとどまった。低調な要因を深掘りすると、予算と多様性、国際協力の「3つの不足」が浮かび上がる。科学技術指標は英調査会社クラリベイトのデータをもとに主要国の論文数などを分析し、毎年公表している。研究活動の活発さを示す全分野
2004年に国立大学が法人化して以降、年々減少が続いている国立大運営費交付金。この法人化の方向性を決めたのが、1998~99年に文部大臣に就いていた元東京大学総長の有馬朗人氏だ。大学に自主性が生まれるといった期待があったが、結果的には、そうした効果以上に運営費交付金の削減で、若手研究者の減少を招くこととなった。法人化は「失敗だった」とする有馬氏に、法人化の経緯や今後のあるべき姿を聞いた。
「国立大の法人化は失敗」と断じた京都大学・山極学長への反響は、真っ二つに分かれた。賛成の大半は国立大学関係者で、それ以外の読者からは厳しい批判が寄せられている。どちらの立場で考えるかはともあれ、国立